各企業の責任者名を部門別に収集

ターゲットリスト

企業ではなく「人」にアプローチする営業リスト

リスト採用実績は、
政府系外郭団体・上場企業からスタートアップ企業まで

1000社を超える導入実績、
リピート率 70%

営業やマーケティングに活用できる企業リストを提供しています。

エンタープライズ

対象は上場及び同グループ企業

部門別

企業別でなく部門別でリスト提供

バイネーム

部署役職・氏名で直接アプローチ

サービス一覧

  • リストの購入をご検討の皆さま

    Plan1 リスト提供
  • DM発送を一緒に依頼したい皆さま

    Plan2 リスト提供&DM発送代行
  • 会社で個人名を保有できない皆さま

    Plan3 レンタルリストDM発送代行

今までの営業リストで満足しておられますか?

「ターゲットリスト」はここが違います

現在、多くのリスト提供会社が実施する企業情報収集の
パターンは大きく3つに分類されます。

  • 「企業データベース」型
     インターネットを自動巡回して収集した企業情報を提供するサブスクリプションモデルの企業情報DBサービス
  • 「Web情報収集」型
     タウンページや転職サイト・ECサイト等々の情報媒体から掲載企業情報を収集した企業情報リストサービス
  • 「プラットフォーム」型
     多方面の企業か提供する企業情報をワンストップで取り纏めるプラットフォーム型企業情報サービス
  •  弊社が提供するリストは、上記3パターンのリストでは掲載されていない「部門責任者」の情報を提供する独自のリストサービスです。

企業ではなく「人」にアプローチする営業リスト

 企業の決済者・責任者に直接提案できる営業リストなら
ダイレクトに商談を進める事が可能です。
このニーズに対応すべく、
「部門別」、「決済者・責任者名」の
企業リストを提供します。

Plan1 リスト提供

パッケージリスト

ご要望の多い部門リストを21部門のパッケージリストとして標準化しました。

企業が開示する公開情報を毎日収集・編集したリストです。
サブスクリプションモデルではなく使いやすいリスト販売としてご提供します。

リーフレット(PDF)

オーダーリスト

パッケージリスト21部門以外の責任者リストをはじめ、皆様のご要望に対応したリストをご提供します。

 上記21部門とは別に、任意のキーワードで収集したエンタープライズ層のリスト、全国120万社を対象とした中堅・中小企業の社長リスト、各種士業リスト・自治体・病院・学校リストなどの制作にも対応します。皆様のご要望に対応したリストの作成に関してご要望の条件をお問い合わせください。

Plan2 リスト提供&郵送DM代行

責任者リストの販売だけでなく郵送DMの発送もワンストップでサポート

ターゲットリストに掲載の部門責任者宛てにDM発送を代行

お忙しい皆様のDM発送にかかわる業務負担を軽減致します。

  • 原稿データだけで送付可能

    オンデマンドで印刷・封入・DM発送までを
    ワンストップで代行します。お客様は原稿データをご用意いただくだけです。

  • 翌日の局持ち込みも対応

    夕方15:00までに原稿データをご用意いただければ、
    翌日の局持ち込みが可能です、お急ぎのDM発送に対応できます。

  • ワンストップで業務受託

    ご多忙の皆様に向けに、リスト購入&DM発送をワンストップで受託します。DM施策に関するお客様の負担を大幅に軽減します。

サービスページ

Plan3 レンタルリストDM発送代行

責任者リストを購入せずレンタル利用して郵送DMを発送

ターゲットリストに掲載の部門責任者宛てにDM発送を代行

個人情報の取り扱いに制限のある企業様でも責任者に直接ご提案できます。

  • 個人情報は弊社が管理

    責任者宛てに発送しますが個人名は開示されません。
    個人宛ての郵送による高い到達率はそのままです。送付先の企業名は開示されます。

  • 原稿データだけで送付可能

    オンデマンドで印刷・封入・DM発送までを
    ワンストップで代行します。お客様は原稿データをご用意いただくだけです。

  • イベント告知には最適

    イベント・展示会などの告知をすることが主な目的の場合は最適です。
    責任者リストをレンタルで安価に利用できます。

サービスページ

よくあるご質問

Q.リストに掲載の責任者から、「私の名前をどこで知ったのか」と質問されませんか?
A.ターゲットリストの記載内容は、各企業がリリース等で公表した異動情報を整理・分類して掲載したものです。「公開情報でお名前を知りました」との説明でご理解をいただけます。
Q.個人名の入った営業リストを購入しても問題ありませんか?
A.弊社の「ターゲットリスト」をご利用いただく場合は問題ありません。弊社は改正個人情報保護法第23条第2項に基づく個人情報取扱事業者の届出(届出日2017年07月20日、届出番号2017-000105)を行っており、個人情報保護法に準拠した管理体制を整備し第三者へのリストの提供をおこなっています。
Q.リストに掲載の会社はどのような企業群ですか?
A.ターゲットリストに記載の企業は、「上場企業」「上場企業のグループ企業」「上場に準じる規模で自発的に人事異動を開示する企業」となり、エンタープライズ層の会社群が掲載企業となります。
Q.なぜデータベースからの抽出サービスではなく、21部門のパッケージリストなのですか?
A.今までの1,000社を超える販売実績の傾向からご要望の多い部門リストをあらかじめ絞り込み作成する事で、提供コストを低減しています。
Q.21部門に該当しない部門のデータは提供していないのですか?
A.皆様のマーケテイング対象がパッケージの21部門に該当しない場合は、オーダーでご要望を承りリストを作成してご提供しますのでお気軽にお声掛けください。
Q.なぜサブスクリプションモデルのサービスではないのですか?
A.この様なリストサービスを今流行のサブスクリプションモデルで提供する意味を感じないからです。また最終的にコストが高くなり、皆様にご負担をかける事になると考えてます。従いまして、自由度の高さなどからもデータファイルでの提供が最適と判断してます。
Q.リストに掲載の会社の所在地は全国ですか、また分布はどうなりますか?
A.ターゲットリストは、全国を対象にしたリストです。但しエンタープライズ層の企業群のリストという事もあり、大都市に集中する傾向があります。具体的には掲載企業数の約70%が首都圏、約15%が京阪神、約10%中京圏となり、残りの約5%がその他地域の所在地となります。
Q.プロダクト系リストの住所表記はどうなりますか?
A.プロダクト系リスト各種に掲載される責任者が工場や研究所に在籍しておられるであろう場合は、対象の工場や研究所の住所・電話番号を記載します。

導入実績

※ 当サービスをご利用のお客様は新規顧客開拓のマーケティングシーンでの活用となる為、
ご導入企業の個社名の開示はあえて控えております。業種一覧でご確認ください。

総合人材会社

ヘッドハンティング会社

セミナー主催者・研修会社

展示会主催者

英会話・各種専門学校

翻訳・Eラーニング会社

自動車メーカー

総合電機メーカー

SI・IoT会社

総合商社

調査会社・総合研究所

コンサルタント

監査法人

米系ITプラットフォーマー

保険会社

不動産会社

全国紙・出版社

通信社・メディア

広告代理店

一般社団法人

政府系外郭団体・地方自治体

国立大学・有名私立大学

各種協会・団体

その他 各種業種

利用事例

CASE 01 リスト購入

大手研修主催会社(研修集客シーン)

公開型研修プログラムの告知・案内用の郵送ダイレクトメールの宛先情報として「ターゲットリスト」をご利用いただいています。他社リストと比較して精度・コスト面が優れている点と人的作業により部署・役職名の表記(兼務部署等)が整理されてる点を高く評価いただいています。定期的にリストを追加・補充し、常に最新の情報を活用されてます。

CASE 02 リスト購入

中堅IT企業(インサイドセールスシーン)

新規顧客開拓の主要施策として継続的に実施されている、インサイドセールス用の架電リストとして「ターゲットリスト」を採用いただいています。責任者宛に名指しで架電できる事により受付突破率が飛躍的に向上したことから、定期的にリストを補充されています。地道にコツコツと架電を繰り返すことにより、ABテストの結果では旧来の施策と比較して2.7倍以上の成果を獲得されています。

CASE 03 購入&DM代行

大手通信機器メーカー(フォーラム開催シーン)

毎年開催されている単独フォーラムで新規顧客集客を目的とした郵送ダイレクトメールの宛先情報として「ターゲットリスト」を利用いただいています。前回のイベントでは複数条件より抽出した1,500名の役職者に発送し、60名の集客(コンバージョン率4%)を実現されました。ホワイトスペースの攻略に「ターゲットリスト」が高い評価をいただいています。

CASE 04 リスト購入

日本に新規進出した外資系IT企業(マーケティングシーン)

米国で成功したITサービスの日本上陸のマーケティングシーンで「ターゲットリスト」を上陸当初よりご利用いただいています。顧客開拓に関するリード情報が少ない中、弊社リスト各種を様々な施策に採用いただきました。今ではリード獲得用のマーケティングリストとして定期的に補充していただき、外資スタートアップ企業の成功事例として注目を集めておられます。

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